1京MAPO発行　ブリッジ悪用でトークン暴落

MAP ProtocolのButter Bridgeは2026年5月20日に重大な不正利用被害を受けた。攻撃者は1京MAPOトークンをミントした。これは正規の流通量約2億800万の約480万倍に相当。

MAP Protocolのトークンは被害直後に30％近く下落した。

MAP Protocol、1京トークンの不正ミント被害

セキュリティ企業PeckShieldは直ちに警告を発した。Butter Bridge V3.1のOmniServiceProxyコントラクトに脆弱性があり、イーサリアムやBSCで承認不要のミントが可能だった。

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攻撃者はButter Bridge上で偽造したクロスチェーンメッセージを利用し、1京MAPOトークンをゼロアドレスからウォレットアドレス0x40592025392BD7d7463711c6E82Ed34241B64279に送付した。

オンチェーンデータによると、攻撃者は偽造供給の一部をスワップし、約52.2ETH（約11万ドル）を引き出した。また、価格下落前にUniswapプールから18万ドル超の流動性を抜き取った。

不正に増加したトークンの大半は現在も攻撃者のウォレットに残っている。

この一件は2026年の深刻な傾向に拍車をかける出来事。PeckShieldは今年、DeFiの複数のブリッジが数億ドル規模で流出する事案を追跡している。

市場への影響：MAPO価格急落

MAPOはビットコインレイヤー2およびオムニチェーン相互運用プロジェクトのネイティブトークン。被害発生前は0.003ドル付近で取引されていた。大規模な希薄化により急速な売りと流動性蒸発が発生。

本稿執筆時点でMAPOは0.001558ドルとなり、事件後30％近く下落した。

保有者や流動性提供者は即座に損失を被った。取引ペアが不安定化したため。

MAP ProtocolはBTC、ステーブルコイン、トークン化資産向けの安全なインフラを、ライトクライアントやMPCベースの検証により提供することを掲げている。

しかし、今回のブリッジの脆弱性は、こうした対策があってもメッセージ検証の隙間を突かれた形となった。

プロジェクトチームは、契約一時停止やトークンのブラックリスト化、供給調整などの具体的な対応策について、現時点で正式な声明を発表していない。

投資家はMAPOプールや該当ブリッジとの接触を控え、公式な続報を待つべきだ。

今回の事件はクロスチェーン基盤の持続的なリスクを浮き彫りにした。2026年もブリッジの被害が相次ぐ中、ユーザーやプロトコルは監査済みの検証レイヤーや即応体制の強化を最優先とすべき局面。